仕事のメンタルヘルス問題。気軽に職場へ「相談」するアイデアを紹介

こんにちは。株式会社Smart相談室の藤田康男と申します。

昨年からのコロナ禍を通じて、感染症予防対策とあわせて、企業が従業員の心身の健康を重視する「健康経営」の考え方が大きく浸透したのではないでしょうか。

一方で、この1年で経験したことや、ある程度できあがった対策に関して、もっと従業員の健康をサポートできる方法があるんじゃないかな？とも考えます。

本稿では、企業におけるメンタルヘルスの課題と私が考える解決に向けたあるアイデアをお伝えします。

近年のメンタル不調者の増加について

近年メンタル不調者が増えているのをみなさんはご存じでしょうか。

公開されているさまざまな調査結果から、いくつか、裏付けデータをご紹介します。

コロナ禍に入る前の少し古いデータですが、平成14年は258万人だった精神疾患患者数は、平成29年には400万人を超えるなど、中長期で増加傾向にあることがうかがえます。

仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合は平成30年は58.0％。職場の半分以上の方が悩みを抱えていることがわかっています。

近年のメンタル不調者の増加傾向にくわえて、令和2年からのコロナ禍によって、メンタル不調を訴える人は増加していると予想されます。

令和2年9月の厚生労働省の調査によると、調査対象全体のうち、半数ほどが不安、ストレスを感じていると判明しています。（約16％が「過敏に感じた」と回答。）

不安の原因は、「自分や家族の感染」、「自粛等による生活の変化」、「自分や家族の仕事や収入」など。以上のように、複数データから、近年メンタルヘルス対策が重要視されるようになった背景がうかがえます。

以前より政府は、ストレスチェックの実施や産業医の専任、健康経営の啓蒙、ハラスメント窓口の設置義務化などの施策を打ち出しています。企業としては、従業員のメンタル状況を記録するシステムの導入、産業医と契約してメンタル不調者の面談をお願いするなどの施策を実施しています。

しかし、メンタルに関連した数値の悪化を確認して、その後に社内で面談し、産業医と面談するというアクションは、すでにメンタル不調に陥っている従業員にとっては遅い対応なのではないでしょうか。

中には「アンケートなどでメンタルに関するスコアが下がると、上司や人事と面談をさせられる」と身構えてしまい、「自分の状態がよくない」と書くことに抵抗がある方もいるかもしれません。

また、責任感や達成意欲から「私は大丈夫」、「まだやれる」と考えて、ムリをしてしまう従業員もいるように思います。

従業員のメンタル不調が発覚すると、人事担当者や上司が従業員の負荷の調整、休職などの対応をしますが、一度メンタル不調を起こしてしまった方へのケアはけっして簡単ではありません。

どうにかして、メンタル不調を未然に防ぐための仕組みはないだろうか。この思いのもと、私は事業アイデアを考えはじめました。

「メンタル不調を未然に防ぐような仕組みをつくりたい」という思いから、ゴールがわからない状態でスタートを切った私ですが、多くの経営者や人事担当者、従業員へのヒアリングを通じて状況を整理できました。

具体的には、各立場ごとに以下のような悩みがあるのではないかと考えます。

ちょっとした気になることを相談していいか悩んだ末、相談せずに、ストレスを溜め込んでしまう相談をしたくても、「何か悪い印象を与えるのではないか」と思ってしまい、社内の人事担当者や上司には話しにくいことがある
マネージャーと、1on1の形式では話しにくいことがある介護や子育て、場合によっては借金などプライベートで問題があってもなかなか同僚には相談しにくい